デジタルツールは個人情報を提供するほど便利に使える？
“デジタルツールを便利に使うためには「個人情報」を提供しなければならない”と言われると、少し躊躇してしまいますよね？
でも、普段使っているアプリやサービスの中には、個人に関する様々な情報を利用しているものも多くあるんです。
例えば、車を購入しようと思ってインターネットで検索したら、自動車メーカーの広告が頻繁に表示されるようになった…なんて経験はありませんか？
これは、検索サイトが閲覧者の検索履歴を収集し、「興味をもっているであろう商品」の広告を選んで表示しているからです。
ある地図アプリでは道路の混み具合を表示してくれる便利な機能がありますが、これは、その道路を走っている人達の位置情報を集めて分析しています。
また、天気予報アプリでは、今から何分後に雨が降り出すか教えてくれるものもありますが、これも利用者が今どこにいるかという情報を渡しているから可能な機能です。
提供する情報は自らコントロール
デジタルツールを使う際に渡す情報が多いほど、より自分にマッチしたサービスを受けられる可能性がある、と言い換えることもできます。
そこで重要なのは、どのような情報をどこに渡すのか、しっかり理解し管理しておくということです。
ＰＣやスマホなどのデジタルツールでは、個人に関する情報をどこまで提供するのか、あるいはしないのかを利用者がアプリごとに選択できるようになっており、選択できる内容も以前より拡充されています。
また、ウェブの閲覧履歴などが含まれる「クッキー情報」について、事前に取得してもよいか尋ねるサイトも増えてきています。
こうした機能を使って利便性と個人情報のバランスを自らコントロールしていくことも、デジタル社会を生きていく私たちに必要なスキルです。
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